清里にも暖かさが戻ってきたある日、散歩の途中でひさしぶりに「田舎師匠」に会った。この「田舎師匠」は清里開拓者の家系で生まれ、学校卒業後に自衛隊に入隊、その後全国の駐屯地を転々とし退職してから甲府に住んでいる。清里にも親の自宅が残っていて、たまに来ては家を
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株のプロとして３８年、大手運用会社を退職し八ヶ岳に住む株山人。個人投資家、シニア投資家が息長く株式投資を楽しむことを目標に活動していきます。
アフガニスタンからの米軍の撤退が始まると、あっと言う間にタリバンが多くの州、さらに首都カブールまで制圧してしまった。日本は自衛隊の輸送機を派遣したが、ISの自爆テロで混乱し、日本人や現地協力者の輸送も断念している状況だ。岸防衛相の決断の遅さを指摘する声も
自民党内は世間一般とずいぶんと違っている。ガースー首相の支持率が30％前後に低迷し、横浜市長選挙でのガースー候補が大敗し、総裁選に向けた風向きが変わってきている。にもかかわらず・・・ニカイ氏はすぐにガースー支持に回ったが、ガースー支持率の低迷には一定の責
近所に新しい移住者家族が来た。引っ越しの挨拶に見えた60歳台のご夫婦だが、通常の定年退職か雇用延長後の退職かは分からないが、退職を機に田舎生活を始めたらしい。近所なので、犬の散歩で毎日のように顔を合わせる。毎朝、毎朝いつも庭仕事をしている。土をいじってい
日経CNBCの鈴木亮氏を始め多くの評論家が「そろそろ、外人買いが戻ってくる」と期待している。しかし、海外投資家はとてもパフォーマンスに厳しい投資家で、日本経済の見方や日本企業の割安性・成長性を独自の視点で見ているプロの投資家だ。という意味では、日本の投資家が
前回指摘した通り、公募ラッシュの需給失調の影響は二つの経路で市場に出てくる。一つは機関投資家が公募増資を引き受けるために保有銘柄を売却し、公募に参加するケースだ。8月の公募増資は合計で1200億円近い金額になったが、基本的には1200億円の手持ち銘柄を売
東証REIT指数が8月に入り、軟調な展開となっている。8/5に2184ポイントだった東証REIT指数が8/25には2085ポイントまで下落した。およそ100ポイント、4.5％の下落率だ。でも、この理由ははっきりしている。それはJリートの公募増資ラッシュだ。8月の入って発
東証の市場改革の「真の目的」は、合理的な株価指数を作るところにあるのかもしれない。実のところ、東証には株価指数では失敗を続けてきた長い歴史がある。今では日経平均として誰もが知っている日経225種、元々、東証が開発し運営してきた「ダウ式修正平均株価」という
ついに「まん延防止」が山梨県にも出てしまった。県知事の長崎さんは、「酒類の提供停止」を避けたかったようだが、西村大臣が強硬に主張し、山梨県も「酒類の提供停止」に追い込まれてしまった。もともと山梨県は「酒呑み天国」だった。首都圏では最後の楽園で、東京、神奈
FRBの主要な政策目標はインフレと雇用だ。パウエル氏は「インフレは一時的」として高まっている中間材中心の価格上昇を無視している。もう一方の雇用情勢については「まだまだ、戻っていない」として慎重な姿勢だ。つまり、現段階では「テーパリング」の必要はないというパウ
何人かの日本評論家たちは米FRBが量的緩和のテーパリングを始めても市場には大きな問題にならないと主張している。その根拠は二つある。一つは「テーパリングは引き締めではない、量的緩和が続く・・・だから問題ない」テーパリングは量的緩和の縮小であり、量的緩和を止める
中国から投資資金が逃げている感じがする。年初来の株価パフォーマンスを見ると・・・S＆P500∔17.3％、ユーロストック50∔16.1％、NYダウ∔14.1％、台湾∔11.8％、韓国∔7.9％、TOPIX∔5.1％・・・上海－0.8％、香港－7.0％香港ハンセン指数はボコ
日経CNBCの鈴木亮氏は、「外人の先物売りが溜まってきているので、溜まった先物を買戻すとともに、外人買いに転じてくる」と期待している。しかし、こうした国内評論家の願望が実現するほど、海外投資家は甘くないと思う。多くの海外の年金やソブリン・ウェルス・ファンドと
東京オリンピックの開催期間は、7/23の開会式～8/8の閉会式までの17日間だった。①その間の東京都の感染者数を見てみよう。東京都の場合検査数が曜日によって大きく変化する（保健所の事情）ので、7日間の移動平均を使う。7/23の7日間平均感染者数は1386人だったが、
緊急事態宣言が13都府県に拡張され、まん延防止も16府県に拡大、なんと合計29都道府県が含まれてしまった。日本の半分以上、人口比ではおそらく8割以上の自治体が緊急事態（まん延を含む）となった全国的な感染爆発だが、それでもガースー首相は「全国の緊急事態では
j北杜市西出にある蕎麦屋の藤乃屋さん。ちょっと濃い味の「鳥もつ煮」が美味しい・・・天ぷら、鳥皮焼きをつまみに日本酒を飲む・・・至福の時。回りを見ると、地元のオッちゃんやおばちゃんが蕎麦を食べたり、もつ煮で一杯やったりしている。夕方になると、観光客というより
日経CNBCの岡本氏が、「マザーズ市場の信用評価損率が25．5％に達し、陰の極に入ったのではないか」という私見を述べた。マザーズ市場の信用残とその評価損率は東証発表ではないが、リテール証券会社の内部数字を入手したみたいだ・・・公表されている数字ではないので注
長い間東京に住んでいたので、田舎の「お盆」に全く意識がなかった。東京では「新盆」なので7月だ。お寺にお布施を持っていき、塔婆を立て、花束を飾る・・・自宅では「迎え火」と「送り火」を焚く。それぐらいしかしない。でも、ここ北杜市では全く違う、お盆」は家庭の一
60歳となると、ひと世代30年として親の世代が90歳台になる。自分の親の死に直面する時期でもある。もちろん、両親の介護はすでに50歳台から始まっているわけで、60歳になったから何か変わるわけでもない。しかし、一般的に長生きに両親を持った場合、60歳台にな
個人投資家が信用取引での買い越しを増やしている。海外投資家が売り越しに転じてる現在、ある意味、この個人投資家の信用買いが市場を支えている状態ともいえる。これに対して、株式評論家は総じて「相場の重しになる」「信用の投げが出て相場が下落する」という判断を下し
ソフトバンク（以下SB）の孫さんは、「エコシステムができつつある」と発言をした。エコシステムは「生態系」であり、「SBの投資が生態系を形成し始めている」という意味なのだろう。では、「投資の生態系」とは一体何なのだろうか？（1）SB資金の循環が生まれてきたことを
株式市場は資本取引の場であり、上場する企業が適正な株価評価を得られることが重要だ。企業はそのためにどこの株式市場に上場するかを考える。アップル、アマゾン、マイクロソフトはNASDAQ市場に上場しているが、これは彼らが自らNY市場ではなく、NASDAQ市場を選んだという
少し前だが、6月の東証リート市場の投資家別売買状況を見た。FTグローバル指数へのJリートの組入れが行われた月であり、想定された通り、海外投資家が最大の買い手だった。まず、数字で確認してみよう。自己 ∔121億円委託 － 95億円・・・法人 －386億円・
東京2020の開会式・・・日本の旗手が八村選手で、聖火最終ランナーが大坂選手・・・グローバルに圧倒的な存在感で、同質的な単一民族への見方が変わる感じがした。このオリンピックは日本人の多様化の本格的な始まりだと期待させる。オリンピック憲章では厳しく国籍を限
東証が市場改革を進め、東証1部上場企業はプライム市場に生き残りをかけた争いが起こっている。今までの東証1部、2部、JASDAQ、マザーズという各市場を、プライム市場、スタンダード市場、グロース市場という三つの再編する。この再編を機に、株式市場とは何か、何の意味
近代オリンピックは国家を代表する選手による国家の威信をかけた戦いだ。オリンピック憲章は、本来、「オリンピックは参加することに意義がある」「オリンピックの理想はスポーツを通じて人を作ること、参加する人たちの交流で世界の平和を実現する」とされているが、現実に
いよいよ、ガースー政権による「国民の切り捨て」政策が本格的に始まった。ガースー首相は、「中等症の患者は自宅療養が原則」という政策を打ち出した。感染力の著しく高いデルタ株がまん延する局面で医療崩壊を防ぐとしたら、中等症の患者には我慢してもらうということだが
日本企業は内部留保額がどんどん増加、つまり、企業は過去の利益を内部留保としてため込んできた。そのために、株式を新規発行する公募増資のは、新興企業が上場する時ぐらいになってしまった。しかし、Jリート市場では公募増資をする銘柄が多い。Jリートは不動産賃貸が主
「老後2000万円問題」は作られた問題だという思いが強い。何故なら、平均的な老後夫婦の年金と支出を比べて「2000万円不足」と言っているだけで、老後夫婦の生活実態を反映していると思えないからだ。前にも書いたが、「平均的」というのは60歳以上の世帯では何の
準々決勝を目指して迎えた、日本ーイラン戦。主砲の石川選手、若手パワーの西田選手、超若手・大学生の高橋選手が躍動した。2セットづつ、それぞれが取り、運命の第5セット。前日に女子バレーで同じような状況があり、なんかデジャビュ―。女子の日韓戦、2セット・オール
平野憲一氏は「相場は金融相場から業績相場に入っている、企業業績を買う新展開に入り、壮大な相場になる。」と、いつものことながら、超強気な発言をした。鈴木亮氏は「企業業績はウソをつかない、好業績は必ず株高につながる、4-6月期の業績の良い会社は必ず買われる。」
人間の感覚には「慣れ」がある。どんなに過酷な状況であっても、この「慣れ」が苦痛を感じなくさせてくれる。この点では日本は一番厳しい状況に置かれたのかもしれない。ガースー首相は、高齢者のワクチン接種は半数を超えたと、自分の成果を自慢する。重症化リスクの高い人
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清里にも暖かさが戻ってきたある日、散歩の途中でひさしぶりに「田舎師匠」に会った。この「田舎師匠」は清里開拓者の家系で生まれ、学校卒業後に自衛隊に入隊、その後全国の駐屯地を転々とし退職してから甲府に住んでいる。清里にも親の自宅が残っていて、たまに来ては家を
野村証券・日足（3か月）三井住友銀行・日足（3か月）株価の動きだけで判断するのは自分のスタイルではない。チャートは好きだが、チャートの形に囚われることは嫌いだ。でも気になるのが、最近の大型株の日足チャート。直近の動きを大きく見るために、過去3か月の主要株
米国コアCPIとPPI上のグラフは米国のコアCPIとコアPPIを比べたグラフだが、CPIに比べてPPIの方が大きく、PPIの動きが先行指標となっている。注目点はコアPPIが今年1月をボトムの底入れした雰囲気があることだ。PPIのボトム、2015年や2020年を見ると、その後、コ
NASDAQのPERと米10年債利回り4月初の予想EPSは前年比でNASDAQ＋32％、S&P500＋11％、NYダウ＋10％、ラッセル2000＋11％と立ち上がってきた（下の一覧表参照）。昨年10月以降、米景気の堅調⇒業績上昇の期待で株価が上昇してきたが、その原動力はPERの
だんだんと事件の内容が公にされてきている。水原氏はLAの連邦裁判所に出廷し罪を認めている。大谷選手は被害者であると認定され訴追はされない。でも、なんか腑に落ちない。筆者は賭け事好きでロンドン駐在時には会社同僚とともによくカジノに出入りしていた。カジノは顧客
日米10年金利差とドル円相場米国CPIが前年比＋3．5％とほんのちょっと高めに出ただけだが、ドル円は152円/ドルの抵抗水準を抜けつつある。今まで「円独歩安」を分析してきたことは・・・①ドルインデックスは昨年から横ばいで「ドル高局面」はすでに終わっている、で
テレビでは毎日毎日、たくさんの「便利グッズ」が紹介される。整理整頓に欠かせない「小物入れ」「整理のための棚や引き出し」など、整理整頓が苦手は視聴者に次々を紹介され、多くの視聴者が買っている。でもよく考えてみよう。どんなモノでも時間が経つと劣化して「ゴミ」
日本全国、いたるところにサクラの名所がある。我が家のある地域にもいくつかの名所がある、目黒川の川面を覆い尽くすサクラ、かむろ坂のサクラのトンネル、西小山から碑文谷神社のサクラ参道。目黒川のサクラは人でゴッタ返すので、あまり行かない。むしろ、目黒線の電車の
今年のグローバル市場を見ていて感じることは、米国株、特に大型成長株、GAFAやその他のIT株が高値圏で往来相場に入ると同時に、本来連動性が低いかゼロ相関であった「金価格」や「ビットコイン」が急上昇し、さらに景気懸念のあったドイツ株など欧州株が買われるという状
KKRが2021年に港湾のタンクを運営する、国内大手のセントラルタンク・ターミナルを500億円で買収した。セントラル・タンク・ターミナルは1966年設立で川崎・横浜・神戸などの港湾で化学タンクなどを運営している。KKRグループはタンク施設をカーブアウトし
現在の市場には違和感を感じている。それは実質金利が2％と高い中で、本来実質金利に逆に動く「成長株のPER」が同じように上昇し、金利を生まない資産である「金」が急上昇しているからだ。実質金利が高いということは、おカネを借りてモノに投資しても割が合わない。物価上
不動産含み益ランキング2024東洋経済から最新の不動産含み益ランキングが発表されている。第一位は丸の内の大家さん・三菱地所、第二位は住友不・・・以下、土地持ち企業が並んでいる。大手の不動産会社、JRや私鉄の電鉄会などは土地保有は本業でもあるし、土地の有効
日本郵船、日足高齢化した日本では高齢者を中心に配当投資や優待投資は人気の的だ。投資した現物株はいずれ相続に回されるだろうし、高齢者が「今」を楽しむためには配当であったり優待がいいというわけだろう。優待生活を「うらやましい！」と思う人も多いだろうけど、テレ
1980年代はそれまでの価値観が大きく変わった時代だった。そもそもの始まりは「インサイダー規制」だったと思う。たとえば、旅行で新幹線に乗っていて保有している会社の工場の火事を見たとする。東京駅に到着し、火災を起こした会社の株式を売却する・・・これが「イン
金価格と実質金利金価格が急上昇し、2300ドル/オンスの高値を付けている。将来のインフレ期待を示しているとか、世界の地政学が一段を不安定化しているとか、中国・インドなどの新興国で金投資が過熱しているとか・・・いろいろな理由が言われている。インフレ期待が背景
日本郵船、日足12か月配当落ち後の株価はどう動くのだろうか？配当＝純利益×配当性向であり、配当を決める要因は、①純利益がどうなるか？ ②会社の配当政策がどうなるか？の二つだ。そのうち配当政策はバタバタと変わるものではない。日本企業の配当性向は30％をメド
株式コメンテーターの中嶋健吉氏は言う、「賃金と物価の好循環が始まり、株式はバブル期の高値を30年ぶりに抜き新時代に入った。今までの割安/割高の感覚、移動平均からの乖離率などのテクニカル指標、これはもう通用しない。」不思議なのは、「テクニカル指標が通用しない
東京のインフレは加速化するかもしれない。東京都区部CPI（前年比）を分解すると・・・ 3月 2月総合CPI ＋2．6％ ＋2．5％除く生鮮 ＋2．4％ ＋2．5％除くエネ ＋2．9％ ＋3．1％食品 ＋4．9％ ＋4．7％・・
円の実質実効為替レート3/30にテレビで野口悠紀雄先生と株の評論家武者さんの討論が放映されていた。ある意味、非常に興味深い討論だった。野口先生の主張は・・・①円安では日本経済は復活しない、ゆるやかな円高の中で競争力を上げることで復活できる。②円の実質実効レ
共和党の大統領候補がトランプ氏に決まり、多くの投資家が「もしトラ」のリスクに身構えている。前回大統領であった時期は2016年から2020年だが、当時の世界の主役は、中国の習近平、ロシアのプーチン、そして米国のトランプだった。この3人の異常な権力指向に世界
最近のニュースでは不動産ファンドの解約増加に関するものが多い。ニュースフローを確認すると・・・・ブラックロックのUKプロパティ・ファンド（資産35億ポンド）に解約請求が急増し解約を保留したという。・英国の運用会社M&Gのオープンエンド型の不動産ファンド（資産4
米国のCRE（コマーシャル・リアル・エステート、商業不動産）について弱気の見方が増えている。これだけ米金利が上昇すれば、借入金の多い不動産業界は苦戦をすると誰でも思いつく。しかも昨年からのインフレの高騰で不動産賃料も上昇しているので、多くの人たちは高い賃料を
NHKで「清里再生プロジェクト」を放映していた。あるデザイナーが清里に移住し地元の人たちを協力して駅前の廃墟ビルを再生していくというストーリーだ。80年代の清里はブームに沸き返り、駅前は原宿並みの人込みだったという。当時の女性向け雑誌が次々と特集し、バブル時
十分な睡眠が取れてますか？安眠対策はしてますか？世の中にはいろいろな睡眠情報が広がっている。快眠用の枕、入眠角度を最適にするベッド、スポーツ選手が進める睡眠姿勢を支えるトゥルースリーパー、各種安眠サプリや、村神様の勧めるヤクルト1000・・・睡眠ビジネス
証券セールスとファンドマネジャーの想像上の会話を楽しむ。証券セールス（以下、S）： FRBが今年末から米景気後退が始まると言い出したが、どう思う？ファンドマネージャー（以下、F）： 景気後退期に入っても不思議はないけど、株式市場だけでなく、金相場もビット
昔、ロンドンで日本株営業をしている頃、スイスのプライベートバンクの話を聞いた。欧州地域の金持ちは基本的に貴族の流れを組む人たちで、エステートと呼ぶ広大な土地、お城やお城のような館、広大な農地と小作人など持っている。スイス・プライベートバンクの顧客はこうし
チャットGPTの日本語バージョンが賛否両論を巻き込んでいる。オープンAIの社長が来日し岸田「聞く耳」首相と会談したという。ここ十数年の技術進歩でAIはすでに人類の知能を上回っている可能性がある。チェスの世界チャンピオンがAIに負けたのはもう25年も前の話
そろそろ米企業の1-3月期決算が発表される。この1Q/2023の決算は、銀行不安もあり不動産懸念もある高金利下での企業決算となる。なんとなく事前には警戒感が漂っているような気がする。でも単純に米企業EPSの瞬間風速（3か月変化）を追うと、昨年10－12月期
東京では虫が地中から這い出る「啓蟄」からどんどん温かくなり、虫や樹木の活動も活発になる。でも標高の高い地域では3月はまだまだ氷点下の気温になり、野原の「土」や池の「水」は凍っている。当然ながら虫も植物も眠っている状態だ。それが春のお彼岸を過ぎ、4月上旬に
経営破たんに追い込まれたクレディスイス（以下CS）を買収するUBS。債券投資家がゼロ価値になり、株式投資家が助かるというありえない決着など、問題点が指摘されながらも「too big to fail＝大き過ぎてつぶせない」でグローバルな銀行システムを守るという配慮が優先さ
標高1200メートルの高原ではまだ桜はつぼみで開花まで行っていない。もちろん500メートル程低い北杜市の高根町あたりでは今満開になっている。この標高ではソメイヨシノは育たたず、寒さに強い山桜が植えられていたり、山桜が普通に自生している場所もある。だいたい
3月の米雇用統計は驚きのない数字だった。金融界のリストラで雇用が減少するという懸念はまだ表面化していない。非農業雇用者数は20万台で推移、失業率も3．4％、安定した労働市場が続いている。仕事がタップリあり、賃金も4％で伸びていれば、FRBの高金利下でも一般人
大河ドラマのように主人公の半生を描くような長い物語の場合、時間の経過とともに主人公が成長し、出世し立場も変わり、人の考え方も変わっていく。その時間的な変化を演技力で表現していくことが、役者の存在感を示すチャンスであり醍醐味なのだろう。昨年の大河ドラマで北
60歳から平均寿命の80歳台までの老後の期間、多くの人たちは人生最後の20年間をどう過ごすか考えてきただろう。老後を釣りやゴルフなどの趣味三昧で過ごす、国内や海外の名所旧跡を巡り旅をする、パッチワークや刺しゅうなどの趣味に使う、囲碁や将棋を極めてたい・・
青線：業況判断DI（大企業、製造業） 赤線：雇用人員DI（大企業、製造業） 網掛け：景気後退期日銀短観が発表されたが、特に市場は反応していない。数字としては多くの人たちの想像できた範囲であり、投資家の関心が低かった。でも筆者にはすごく引っ掛かる数字（すべて大
インフレのピーク感が一段と強まったが、銀行システム不安が拡大しファンダメンタルの悪化懸念が増幅している。2月CPIの前年比は総合で＋6％、コアで∔5．5％だが、この3か月、伸び率は5％前後に収れんし、インフレ警戒感は一巡してきている。①賃金上昇も横ばい状
積年不満⑤強い不満と怒り△✖✖✖✖④不満と怒り〇△✖✖✖③強い不満〇〇△✖✖②やや不満〇〇〇△✖①不満なし〇〇〇〇△①年金・財産なし②年金少額③年金④年金+財産⑤年金+自宅経済条件今回は熟年離婚の経済学の後半、熟年離婚のもう一つのファクター経済的条件につい
群集した桜の名所も美しいが、一本木だけで咲き誇る「桜の巨木」も魅力を感じる。日本全国にある桜の名所では数百本とか千本の桜を見事に咲いている。でも、一本木で咲く巨木は時代を越えて生き残っている力強さがある。上の桜の巨木は近所の住宅に生えているものだが、幹の
積年不満⑤強い不満と怒り△✖✖✖✖④不満と怒り〇△✖✖✖③強い不満〇〇△✖✖②やや不満〇〇〇△✖①不満なし〇〇〇〇△①年金・財産なし②年金少額③年金④年金+財産⑤年金+自宅経済条件熟年離婚の経済学、経済学的な考え方で熟年離婚の可能性を考える。前回は基
3月のシリコンバレー銀行破たんからのドタバタは収束してきているように見えるが、中小銀行のシステム変調は複雑に影響している。報道されているニュースフローを拾ってみた。・3月9日から15日の1週間で米国の中小銀行の預金は1,199億ドル（約15.5兆円）減少した。・中小銀
