今年はもう限度額いっぱいでした

最後にふるさと納税をしようと思ったら…。 … … … 今年は、もう限度額いっぱいでしたw これ以上やってしまうと、赤字になるのでやめますw

ふるさと納税は限度額を把握しよう

ふるさと納税をするにあたって忘れてはいけないのは、自分がどれだけ寄付することができるのか、いわゆる限度額の把握です。 限度額をしっかり計算して把握しておかないと、得をしたつもりが返って余計に納税してしまったということにもなりかねません。 さて、限度額が把握できたらあとはその限度額内でいかに効率よく返礼品をゲットするかということになりますが、最近では還元率も上限が30%という総務省の指示もあり、…

ふるさと納税 限度額 計算 自営業

自営業やフリーランスといった個人事業主の方のふるさと納税の限度額は、所得控除の金額が個人事業主と会社員では異なるので、同じ年収の会社員の方と比べると少し高くなります。 これは同じ年収でも、個人事業主と会社員では税金の額が異なるので、個人事業主の方の方が税金が高いからなんです。 でも、ふるさと納税サイトのシミュレーションなどを見てみても、自営業などの個人事業主の限度額の一覧や計…

ふるさと納税 限度額 グルメポイント

ふるさと納税の自分の限度額が分かったら、あとは好きな返礼品の自治体を探して寄付をするだけです。 ※限度額を調べたいならこちらの記事を⇒ふるさと納税 限度額 シュミレーション 限度額いっぱい寄付をして、少しでもお得に返礼品をゲットしたいものですが、総務省の指示で寄付金に対する返礼品の上限額が3割になるような…

ふるさと納税 限度額 確定申告

ふるさと納税で確実に得をするためには、自己負担を2,000円で済ませる必要があり、そのためには寄附の限度額を超えないようにしなければなりません。 限度額は計算するよりも、シミュレーターを使った方がずっと簡単です。ただし、通常のシミュレーターは給与所得だけの人で、他に控除が何もない人に対してしか使えないものが多いようです。 給与のほかに年金や家賃収入があったり、ふるさと納税の他に医療費控除や住宅ロ…

ふるさと納税 限度額 計算 年金

年金受給者の方や自営業者の限度額って、分かりにくいですよね。 けれども、自営業者や年金受給者の控除限度額の一覧表というのはほとんど見かけません。 下の表が年金受給者の控除上限金額の一覧です。収入が年金だけという方は、下の金額から2,000円を引いた金額が控除できる上限金額になります。（※ただし、住宅ローン控除などの他の控除を受けている方はこの限りではありません）

ふるさと納税 限度額 住宅ローン 計算

住宅ローン控除や医療費控除などがあると、ふるさと納税をすることができないと言われることがあります。でもこれは間違いで、ふるさと納税と住宅ローン控除は併用できます。 ただ、住宅ローン控除そのものが金額が大きいので、住宅ローン控除だけで控除の限度額に達することもあることは事実です。 厳密にできなくてもいいから目安を知りたいという方のために、所得控除をまとめ…

ふるさと納税 限度額 計算 2016

早いもので12月も半分を過ぎ、2016年も残すところ15日あまりになってきましたね。 もう、ふるさと納税はお済ですか？ もし、「まだやっていない」という方や、「やったけどあとどれくらいやれるんだろう？」という方もいらっしゃるかもしれませんね。 ふるさと納税をする場合は、限度額を知る必要があります。 自分がふるさと納税することができる限度額が分からないと、実質2000円で返礼品がもらえるはずが、赤字に…

ふるさと納税 限度額 不動産収入

ふるさと納税の限度額を計算するときに忘れてはならないのは、自分の収入のすべてを含めなければいけないことです。 会社員であっても、給与の他にも家賃や不動産収入などの副収入がある場合、それらをすべて含めなければいけません。 ふるさと納税も税金の控除を受けるわけですから、当然と言えば当然ですけど、私には縁のないことだったので盲点でした（笑） 総務省ポータルサイトを見ると、給与収入のみの場合のふる…

ふるさと納税 限度額 早見表

ふるさと納税をするときに忘れてはならないのは、自分が寄附できる限度額を知ることですね。 ちょっと前まではこれが大変だったのですが、最近ではネットで検索するといろんな計算式や早見表を紹介しているサイトがあるのでとっても助かります。 でも、この早見表や計算式も適用するのが普通の給与所得者の場合が多く、年金受給者や本業以外にも収入がある方、不動産収入がある方などは役に立たないケースが多いんですよね…

ふるさと納税 限度額 自営業

自営業の方こそ、このふるさと納税はやらなければ損だと思います。というより、やらないという選択肢はありえません。 というのは自営業の方の方が、一般的なサラリーマンの方よりも多く税金を支払っているので、それだけふるさと納税できる限度額も高いんです。 限度額が高いということは、すなわちそれだけたくさんの返礼品もいただけるということです。これをやらずしてどうしましょう（笑） 正確な限度額は税理士さ…

ふるさと納税 限度額 年金受給者

ネットを見ていると寄付限度額の目安一覧表というのはあるんですが、自営業者や年金受給者の控除限度額目安一覧表というのはほとんど見かけません。 年金受給者はふるさと納税ができないんじゃないのかって不安になるかもしれませんが、安心して下さい年金受給者だってちゃんとふるさと納税ができますよ（笑） 複数所得者から年金受給者まで、まとめて限度額を計算できる無料のシミュレーターです。入力するだけなのでとっ…

ふるさと納税 限度額 個人事業主

もちろん個人事業主の人もふるさと納税をすることができます。というより、個人事業主の場合は課税所得の計算が給与所得者とは違うので、一般的なサラリーマンの方よりもふるさと納税できる限度額が高いそうです。 限度額が高いということは、それだけいろんなところに寄附ができるということですから、絶対やった方がいいですよね。 個人事業主の場合でも、限度額を正確に知るには税理士さんなどの専門家に相談することが…

ふるさと納税 限度額 住宅ローン

住宅ローン控除や医療費控除など、ふるさと納税以外でも税金の控除を受けている方は注意が必要です。 これは、1年間で支払った所得税や翌年支払うことになる税金というのは、その年の収入によって決まります。そして確定申告で控除ができる限度額は、収入によって決定した税金の額になるからです。 だから、住宅ローン控除や医療費控除を行うと、ふるさと納税の限度額が少なくなってしまう可能性があります。とくに住宅ロ…

ふるさと納税 限度額 医療費控除

実質の出費が2,000円になるためには、他の控除や税金の還付を受けないということが前提になってます。だから医療費控除を受ける人は、限度額が下がるの注意が必要です。 日本の法律では、 「その年の総所得金額等の40％を超える税金を控除することができない」 ということらしいです！ ふるさと納税は寄附金控除ですから、もし他にも控除があるなら控除額の全てを計算する必要があるわけです。 だから、医療費控…