企業の寿命は、平均わずか30年

日経ビジネス1983年9月19日号の特集記事を少し紹介する。この調査は明治29年と44年を総資産で、大正12年、昭和8年、18年、25年、35年、47年、57年を売上高（収入）で、それぞれ上位100社を算出したものだ。その結果は、上記9期間連続して上位100社に名を連ねることができたのは、わずかに1社、王子製紙だけだ（平成22年時点、王子製紙は存続しているが上位100社から脱落している）。企業は永遠に繁栄を続けられないことをこの事実...

100年企業 長寿の秘訣

2014年1月19日 読売新聞より企業の平均寿命「30年説」がささやかれている中、環境の変化に順応して100年以上、事業を継続してきた長寿企業が日本各地に存在する。帝国データバンクによると、創業100年以上の長寿企業は26,144社（2013年8月時点）。江戸幕府が開府した1603年（慶長8年）以前に創業された企業も141社あると。清酒製造、貸事務所業、酒販売などの業種で小規模企業が多い。世界最古のといわれる社寺建築の「金剛組」は...

イノベーションマネジメント

｢企業にも当然寿命がある。組織も技術も、成長からやがて爛熟期を迎える。精錬所の場合なら、このライフサイクルは30年足らずに過ぎない、というのが私の実感だ｣（永野健・三菱金属社長、1983年9月当時）｢企業が成長段階から成熟、そして衰退期を迎えるライフサイクルは、何もせず放っておく限り、30年程度に過ぎない｣（小林宏治・日本電気会長、1983年9月当時） 企業の栄枯盛衰はあるとしても、企業は本当に生き延びられないも...

企業の成長要素とイノベーション

激しい環境変化の中で事業が成熟化し、製品・サービスがコモディティ化（相場商品のように需給関係で価格が決まり、価格が主要な顧客の選択要因となってしまう状態）していくことは必然である。それに対応し、どの企業も既存事業の成長性を守るために、新商品の開発やサービスの高度化などを通じて、既存の高収益を上げている顧客の離反を防いだり、新たな顧客の開拓や他社からシェアを奪ったりなどの活動を行う。また、周辺事業へ...

プロフィットゾーンとイノベーション

「商品のコモディティ化」とは需給関係で価格が決まるという相場的な状況になったことであり、価格がその商品の価値を決める最も大きな要因である状態である。当然、コモディティ化が進展すれば、それを主要な事業としている企業にとって、収益性の低下は避けられない。付加価値を付けることが難しいからである。なぜ商品・サービスは成熟化し、コモディティ化していくのか。参入企業同士の競合が激しくなることが原因であろうか。...