プロの同時通訳者が教える英語の極意

先日、本ブログでもご紹介させていただいた、『中学英語で話せるようになる6種類の口ぐせ』の著者である井上先生と数年ぶりにお会いする機会がありました。 先生と久しぶりに、語学や、異文化、グローバルビジネスについてお話している中で、心に響くお話があったので、ご紹

たかがインセンティブ、されどインセンティブ

続けて、今度は8月2日の新聞記事から、やはり報酬ネタで続けます。2008年度、世界的大不況のあおりを受け、電機・自動車系を中心に日本の基幹産業の業績が総崩れし、その結果、一般社員や経営者の賞与支給にも大きな影響が出ています。日経新聞のこの日の記事によると

グローバル化がもたらす新しい課題

7月31日の日経新聞からです。世界的金融危機をきっかけに、世界各国で、短期的な利益の最大化を狙ったハイリスク取引を牽制する目的で、金融機関の役員やトレーダー達のインセンティブのあり方に一石が投じられようとしています。この記事では、英国政府が、ボーナスの5

部長の仕事・課長の仕事

最近、企業組織を見ていて思うのですが、10年くらい前と比べて、部長や課長といった、いわゆる管理職の人たちの仕事のレベルが下がっているような印象を受けます。もちろんひとつには人口ピラミッドの変化の問題があります。90年代初頭に大量採用された人材が今、組織で

『ネイティブ英語を目指すな』ってどういうこと？

2日前のコラムで、井上先生の『中学英語で話せるようになる6種類の口ぐせ』をご紹介しました。その中で、「ネイティブ英語を目指すな！」というキーワードが出てきましたが、それはどういう意味かというお問い合わせを頂きましたので、簡単にコメントさせていただきたい

『リテンション・クライシス』が大学院の授業テキストに採択！

拙著、『リテンション・クライシス』が発行されて約半年が過ぎました。残念ながら、ベストセラー入りするような大ヒットにはなっておりませんが、それでも、先日久しぶりにアマゾン・ランキングを見ましたら、発売から半年たっても、アマゾンの経営革新ジャンルで97位と1

英語がもっともっと好きになる本

グローバル・ビジネスに取り組む上でのツールとして、英語の重要性は今更訴えるまでもありません。 異なる国や文化の人たちが一同に会し、知恵を出し合い、フラット化した世界でのビジネス課題に取り組む際、それぞれの意見や思いを共通言語で語れることの意味は大きいと思

景気は本当に底を打ったのか、そして人事は今何を考えるべきか

日本でも、アメリカでも、いくつかの経済指標に一定の回復が見られ、百年に一度の大不況といわれた世界的不景気も底を打ったのではないか、といった類の報道が目立つようになってきました。 そんな時勢の変わり目の今、人事担当者が考えなくてはならない問題はどういった点

ワイアットとタワーズぺリンが合併

人事コンサルティグ会社で業界を揺るがす、大きな合併が発表されました。6月30日火曜日、ワシントンポストに発表された記事によると、人事コンサルティング会社として競合関係にあった、Watson WyattとTowers Perrinが業務統合し、新会社 『To

米国医療保険改革

前回取り上げた年金問題に続いて、今日は、米国の医療保険制度について取り上げてみましょう。 政権を握る民主党は、先週、抜本的な医療保険制度改革の素案として、①無保険者の解消、②医療費の抑制、③医師・保険の選択の自由、を基軸とする案を提案しました

世界の年金問題

最近のニュースを見ていても明らかなように、世界主要国での年金問題が、企業経営上、また年金受給者としての個人の双方の観点から、かつてない大きな問題へと発展している様子が伺えます。例えば今年、2009年5月27日、日本経済新聞では、「年金世代格差くっきり」と題

米国経営者報酬に新たなスポットライト

2009年6月11日、米国オバマ政権は、公的資金を受ける企業における経営者報酬の監視責任者として、ケネス・フェインバーグ氏の登用を発表しました。フェインバーグ氏は具体的には、一部の特定企業の経営者報酬体系を具体的に決定したり、またその他、公的資金を受けている企

HRD JAPAN

ブログをアップするのは実に2ヶ月以上ぶりになってしまいました。実は4月初頭に、通算約9年半生活したアメリカから日本に帰国することとなり、海外引越しなどいろいろあった関係で本当にご無沙汰になってしまいました。申し訳ありません。これからは、舞台を東京に移しま

世界不況で、ノウハウ流出が更に激化！

今日は、2月4日付で、米国の人事関連情報機関、World At Workに取り上げられた記事からです。 これはおそらく今、あらゆる企業が遭遇している切実なテーマです。 題して、『レイオフがもたらす企業ナレッジの流出！』です。Institute For Corporate Productivityとい

人材ガラパゴス－人減らしに潜む真の危機！！

じゃーん。ちょっとこれにはびっくりしました。 つい先日、日本出張から戻ってきた友人からもらって知ったのですが、なんと、1月12日発行の日経ビジネスに、日本企業が、労働人口の縮小にあわせて本来、積極的に登用を進めていかなくてはいけない外国人労働者の取り込み